昨年の9月にNHKスペシャルで放送され、反響の大きかった「35歳を救え」
あすの日本 未来からの提言」の内容をさらに濃く追加してある本「"35歳”を救え」。
僕自身ちょうど今、35歳。。。
「団塊ジュニア世代」(34~37歳)と呼ばれる最も人口の多い、僕たち35歳は男女合計で200万人いるようですが・・・
35歳になった頃には、みんな結婚して家庭を持ち、役職について・・・漠然と誰もが思い描いていたはずです。
今となっては、雇用問題、低所得、少子化(未婚)などなど、不況の中当たり前ではなくなってきていますね。
本書の中で、35歳「1万人」のアンケートデータからでてくる「現在」は・・・
年収は、10年前よりも200万円低くなり、1997年には平均年収が500万円台だったのが、現在は300万円台。。。
この先20年後、その35歳の世代の所得が増えずに、正社員と非正社員の格差が放置され、有効な対策も打たれない最悪の場合、政府のサービスが著しく低下し、日本は、ゼロ成長、消費税18%、医療費の自己負担額は現在の2倍、失業率10%超、年金30%カット、の可能性が。。。
ホントに恐ろしいシミュレーションですが、最悪のシナリオを回避するための、もう1つのシミュレーションがありました。
将来を担う若い世代に、いま重点的に雇用対策を行うと、正社員の数が増え、給料も上がり経済が上向くという、シミュレーションの結果が導き出せるとのこと。
その将来を握る重要な鍵が、僕ら現在「35歳の世代」。
衝撃的なデータが多く、これは各種データと大規模アンケートでも裏付けられていますが、より良い社会を築いていくためにみんなで考えるチャンスともいえます。
ヨーロッパですでに一定の成功を収めた政策をモデルとして書かれている、「重点分野での就労対策」「革新的な職業訓練のあり方」「ワークシェアの導入」「子育てコストの社会化」「女性の就労支援」などは、なるほどでした。
専門スキル、マネジメントスキル、ヒューマンスキルをも兼ね備えた35歳世代が、どうしていくかが重要そうです。
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